2022.2.5(土) 真岡市 T様邸住宅引き渡し式(^-^)❀ ┈┈┈┈┈┈┈ ❁ ❁ ❁ ┈┈┈┈┈┈┈┈ 晴天のよき日に、引き渡し式をとり行いました❀T様ご家族で、ご自宅でいちご農家を経営されているので、間取りから […]

夏季休暇のお知らせ🌻🌈 誠に勝手ながら、8/11～8/16まで夏季休暇とさせていただきます。急用なご連絡の場合にはお手数をお掛けいたしますが、担当者までご連絡くださいませ😌 […]

建物を真上から見たときの大きさ（『水平投影面積（すいへいとうえいめんせき）』という）。その土地で建てられる建築面積は、土地の大きさ（『敷地面積（しきちめんせき）』という）と行政により定められている建蔽率（けんぺいりつ）によって上限面積が決まる。

柱と柱の間に斜め入れる構造材。地震や台風などの横からかかる力に対し、建物の変形を軽減する効果がある。

屋根を支える最上部に位置する『棟木（むなぎ）』と呼ばれる構造材を取付ること。この日に建物の無事を祈願するために『上棟式（じょうとうしき）』と呼ばれる式が行なわれることが多い。

薄い板状の木材（ラミナ）を数枚重ね合わせ接着剤で一体化させた木材。木材特有の変形・割れ等の狂いが生じにくく、個々の性能差が少なく安定した強度が発揮される。

間取りの基本寸法であるモジュールが3尺（910mm）であるプラン。柱の間隔が主に910mmとなっている。

建物を建てる前に、その住宅を支える地盤の性質を調べる調査のこと。代表的なものに専用の調査機械で、荷重をかけながら鉄の棒を地中に貫入させ、地面の中で固い層と軟らかい層の分布状態を調べるスウェーデン式サウンディング試験がある。

地盤調査の結果、軟弱地盤と診断された土地を、建設する住宅が耐えられる様に補強をすること。代表的なものに軟弱な地盤の層の下にある良好な地盤まで孔を掘り、セメント系固化材を土と混ぜ合せて柱状に固化させ地盤強化させる柱状改良工法がある。

気密性能を比べる数値。どれくらい家にすき間があるのかを数値で表したもの。【「Ｃ値」＝すきま相当面積。数値が小さければ小さいほど、すき間が少なく気密性が高くなります。】

ガラスをはめ込んだ窓枠。枠の材種は、木製、アルミ製、樹脂製などがあり、開閉形状は、一般的な『引違い（ひきちがい）』と呼ばれる横にスライドさせるタイプの他、用途に合わせた様々な開閉形状がある。

木造構造の一種で、ツーバイフォー工法などと異なり日本で古くから採用されてきたことから在来工法と呼ばれる。柱と梁といった軸組材で構成されることから『木造軸組構法（もくぞうじくぐみこうほう）』とも呼ばれる。

柱（はしら）・梁（はり）など家を支える骨格となる場所に使用される材料。長期間にわたり家を支え、地震や台風などの外圧にも耐える必要があるので、耐久性・強度の高い材種を使用することが望ましい。

敷地の面積に対する建築面積の割合。100平方メートルの敷地に建築面積20平方メートルの建物を建てると、建蔽率は20％になる。行政により土地の建蔽率が定められていて、その建蔽率を超えた大きさの建物を建てることはできない。

幅木（はばき）、廻縁（まわりぶち）、敷居（しきい）など主に室内の目に見える部材を指す。

建方（たてかた）の時に梁などの構造材を吊り上げるために使用される。

ガラス繊維の綿状の素材で、断熱材として広く使用されている。また吸音材としても使用されている。

住宅全体からの熱のにげにくさを表す数値。家の中から熱が逃げる量（熱損失量）を、延べ床面積で割った値。【「Ｑ値」＝熱損失係数。数値が小さければ小さいほど、高性能。】

地面の上に設けられ、建物を支える鉄筋コンクリート製の構造物。敷地の状況や建物の重さなどにより、ベタ基礎・布基礎（ぬのきそ）・深基礎（ふかぎそ）などの形状が変わる。俗に『土台』とも呼ばれている場合が多いが、正確には基礎の上に敷かれ柱や床を支える役目をする木材を『土台』と呼ぶ。

玄関と玄関ホールとの段差部に横にわたされる部材。玄関部分の場合、玄関框（げんかんかまち）・上がり框（かまち）とも呼び、和室と床の間の段差部に使用される場合は、床框（とこかまち）と呼ぶ。

瑕疵が発見されたときにそれによって生じた損失を補填することを、あらかじめ約束すること。不動産に瑕疵があった場合には、売主が買主に対して瑕疵担保責任を負うのが原則であるが、それを補完するために、第三者が、瑕疵により発生した一定の損害を負担する仕組みがある。これが瑕疵保証である。

天井や壁の上部に取付けられ、火災の熱や煙を感知し警報を鳴らす器具。新築住宅には2006年6月より取付けが義務付けられている。主に火災警報器は、熱を感知する熱式警報器と煙を感知する煙式警報器の2種類がある。

建築計画が建築基準関係規定に適合すると確認された場合に交付される書類をいう。確認は建築工事に着手する前に受けなければならず、確認済証は確認した建築主事が交付する。なお、建築工事完成後には、建築物が建築基準関係規定に適合しているかどうかの検査を受けなければならず、検査により適合が認められたときに交付される書類が「検査済証」である。

建築物の全部もしくは一部を除却すると同時に、これと同様の規模・構造の建築物を建てることをいう。建築基準法では、改築も「建築」の一種とされており（建築基準法第2条第13号）、改築についても建築確認を申請する必要がある（建築基準法第6条）。